最近の大手五社の完成工事原価は、外注費の比率は五六％、残りが材料費一五％、労務費一四％、経費一五％である。土木を主力とする総合土木会社は、労務・機械などの下請が専門化されていることもあり、外注比率が六九％と高い。元請の材料費は一五〜二〇％である。下請となる専門業者になると、外注費比率は低下する。原材料費が高く、外注比率の低いとされる道路舗装会社は二五％前後である。ビルや工場の電気設備業者では、総工事単価の三割である。
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空調などの工事業者も同様なことがいえる。元請から専門工事業者に、専門工事業者はさらに下請へ、その下請はさらにより小さな下請を使う。労務下請の場合には、末端の作業員までには大・中・小の世話役がおり、各々を統括し労務を供給している。このように一つの工事に元請から一次下請、二次下請、三次……などというように下請が重層的に存在することを、とくに重層下請制度と呼んでいる。